現代では高齢者や外国人など、多種多様な人材が活躍するようになっています。そして人材をそんなグローバル化の中でも適切に評価できるように、「HR Tech（Human Resource Technology）」の注目度が高まっています。
人によらないシステムチックなHR Tech導入により、効率よく優秀な人材を獲得及び育成、評価できるようになった企業はたくさんあります。ただしとりあえずHR Techを導入しただけでは、明確な成果は得られません。HRTechを導入する場合は、きちんとポイントを押さえる必要があります。
そこで今回はHR Tech導入ポイントや、実際に導入に成功している企業の事例からどうHR Techを導入すれば成功するかを紐解いていきたいと思います。「HR Tech導入のポイントを詳しく知りたい」という方は必見です。
目次
HR Techとは
HR Techとは、「人事に関するあらゆる処理を、ITにより効率化するサービス」を指します。IT先進国のアメリカではいち早く取り入れられてきたHR Techですが、いよいよ日本でも徐々に普及し始めてきました。
例えば採用業務一つに関しても、候補となる人材の選定や比較、実際の採用にはたくさんの書類や工程が必要になります。また福利厚生の管理や各社員の評価などにも同様の手間がかかります。
HR Techを導入すれば、システム上で採用業務や福利厚生管理、社員評価などをペーパーレス化した上で自動化できます。またシステムが処理を行ってくれる分人事業務にかかる時間も削減され、人的ミスも減ります。
HR Techを上手く導入して活用すれば、あなたの会社の収益にも大きな効果があるでしょう。
関連ページ：人事業務を効率化できる、HR Techをご紹介
ただHR Techを導入するだけでは意味がない
上記のようにメリットの多いHR Techですが、ただ導入しても意味がありません。
よくありがちなのが、「HR Techにすべてを頼りっきりになってしまう状況を作ってしまう」ことです。
例えばHR Techで人事評価を行い、悪い評価が出た社員をすぐに切り捨ててしまうような判断はいけません。悪い評価が出たのには必ず何らかの理由があり、冷静に考えれば改善を行い、社員のスキルアップを図ることでむしろ収益的にも切り捨てるよりプラスになる可能性があります。
このように何でもHR Techに頼ってしまうと、「システムはいつでも正しいんだ」という固定観念にとらわれ、正確な判断ができなくなってしまいます。HR Techは万能ではありません。あくまで人間の最終判断を補助するためのツールです。
ツールに使われて判断を誤るような状況を作らないのが、HR Tech導入の上で一番重要なポイントとも言えます。
HR Tech導入の際押さえておきたいポイント
ここからはHR Tech導入の際、押さえておきたいポイントを挙げていきます。
・自社の人事課題を浮き彫りにした後、自社に合ったHR Techサービスを選定する
・コスト面でも適切なサービスを選ぶ
・HR Tech担当者もきちんとした人事スキルを身につける
自社の人事課題を浮き彫りにした後、自社に合ったHR Techサービスを選定する
人事にはさまざまな業務が当てはまります。ですからHR Techにも、
・採用管理系
・人材管理系
・勤怠管理系
・経費管理系
・労務管理系
と、人事の多様性に合わせたさまざまなサービスが展開されています。
まずは導入すべきサービスを選定するため、自社の人事のどこに課題があるかを浮き彫りにしましょう。
例えば課題が「アルバイトをまとめて採用する機会が多いが、人事が煩雑になりがち」となれば、アルバイト採用に特化したHR Techを導入すべきですし、「どの部署に、どんな人材を配置すれば適正なのかがいまいち分からない」が課題であれば、人材管理系のHR Techが有力な選択肢になります。
もちろん複数の人事的課題を持っている企業もあります。複数の人事に対応する場合は、対象の人事に対応したマルチタスクなHR Techを導入するとよいでしょう。
このようにまずは自社の人事的課題を浮き彫りにすれば、自然と導入すべきサービスも決まってきます。当たり前のように聞こえるかもしれませんが、闇雲に業務システムを導入して失敗するケースはよくあります。課題に合ったツールを導入するという基本を踏まえれば、導入失敗の可能性は一気に減ります。
コスト面でも適切なサービスを選ぶ
HR Techは導入にかかる費用も変わってきます。マルチタスクであればあるほど、かかる費用も変わってきます。また導入タイプにも
・オンプレミス型・・・カスタマイズが容易な分コストがかかりがち
・クラウド型・・・導入費は抑えられ、共有も簡単だがカスタマイズは難しい
と、性質の違う2つのタイプがあります。
HR Techを適切な予算で導入するには、やはり先ほど説明した課題の適切な洗い出しが重要になります。また予算が限られている場合はクラウド型の一択だと思いますが、ある程度余裕がある場合はカスタマイズ面などで有利なオンプレミス型導入も検討してみてください。
関連ページ：オンプレミスのメリットって？ クラウドとの違いは？
HR Tech担当者もきちんとした人事スキルを身につける
前述したとおり、HR Techに使われているようでは絶対に人事業務改革は成功しません。返ってHR Techを適切に使えなくなり、人事判断で失敗する危険性があります。
人事判断を適切に行うには、やはりHR Techをきちんと使いこなせる人材の用意が必要不可欠です。
HR Techを適切に使いこなせるとは、単にHR Techの操作方法を熟知しているというだけでなく、結果として出力されたデータが何を意味しているのか、そして担当者としてどんな判断をすべきか、データを参考にしてしっかり決められることを指します。
HR Techをスムーズに操作し、データを参考に適切な判断をできる人材を育成すれば、HR Tech導入によるメリットがフルに活用できる環境が整います。
HR Techの導入事例
ここからは、上手くHR Tech導入に成功した企業事例を3つご紹介していきます。
・マクドナルド
・NTT東日本
・日立製作所
マクドナルド
ハンバーガーチェーン大手「マクドナルド」ではスタッフとして応募する人間を毎月のように多数抱えるだけに、採用を取り仕切る人事担当者への負担は甚大なものでした。そこで人材管理用のHR Techを導入しました。
すると優秀な社員データをもとに採用基準を簡単に作成できるようになり、採用業務にかかる時間を削減しながら、導入前より適切に人材判断ができるようになりました。適切に人材判断するのはあくまで採用担当者であり、そのサポートをするのがHR Techという基本を忠実に押さえたからこそ、マクドナルドは成功しています。
NTT東日本
インターネットインフラを担う「NTT東日本」では、HR Techとしては面白い実証実験を行っています。自宅など外部で働くリモートワーカーの動きをトレースして反映するロボット、「Orihime（オリヒメ）」を活用して社内と社外にいる社員のコミュニケーションを図るというものです。
リモートワーカーとして働くデメリットとして、外部と遮断されがちで社内で適切に評価されにくいという点があります。オリヒメに表情まで含めた細かい動きをトレースさせれば社内の人間ともコミュニケーションが取れる上に、きちんと仕事をしているかの判断材料にもなります。
このように将来的には、ロボットを駆使したHR Techも人気を得るかもしれません。リモートワーカーが増えているからこそ、NTT東日本の実証実験は今後活きていくでしょう。
日立製作所
「この木なんの木気になる木」で有名な「日立製作所」では、海外人材を多く採用しているだけに適切な評価がしにくいといった課題がありました。
そこで人材管理に特化したHR Techを導入し、各従業員の細かいデータをクラウド化しました。これによりプロジェクトに参加させたいメンバーの絞り込みや、従業員同士の仕事の協力依頼などがスムーズに遂行できるようになりました。
企業人材がグローバルであればあるほど、適切な管理のしやすいHR Techはこのように効果を発揮します。多種多様な人材を適切に評価できるHR Techを導入できたので、日立製作所は成功しています。
まとめ
今回はHR Tech導入のポイントや、実際にHR Techで成功している企業事例などをご紹介しました。
HR Tech導入の際は、コストを踏まえて自社に合ったサービスを選定できるかが鍵です。そしてHR Techを使いこなせる人材の用意も重要なのがよく分かったと思います。
大手企業の事例も参考にしながら、ぜひあなたの会社でもHR Tech導入を成功させてください。
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